注文住宅の資産価値は？

注文住宅の購入を検討している方のなかには、「将来、資産価値を残したい」と考えている方も多いでしょう。

しかし、住宅を購入しても資産価値が残るとは限りません。売却時に資産価値がなく、買い手がつかないケースもあります。そのため、資産価値の残りやすい注文住宅を建てることが大切です。

年ごとに価値は下がっていく

ほとんどの住宅では、購入して年数が経つごとに価値は下がっていきます。

とくに建物の価値は新築後どんどん価値が下がっていき、築20年にもなれば新築の10～20%の価格がつけば良い方です。そして、築30年以上経った建物には価格がつかなくなるでしょう。

さらに忘れられがちなのは、「建物の売却時に解体費用がかかるケースがある」ということです。築30年以上経った建物は、解体して土地として売却されることが一般的。解体にかかる費用は売り主が負担しますから、解体費用を考慮すれば価値はゼロではなくマイナスなのです。

そのため、「親から相続した家を売却したら、解体費用がかかりほとんどお金が残らなかった…」というケースも多くあります。

土地の価格は残りやすい

建物は経年とともに価値が下がっていきますが、土地の価値が大きく変動することは考えにくいでしょう。

そのため資産価値においては、安い土地を購入して建物に費用をかけるよりも、土地にお金をかけた方が価値は残りやすくなります。

たとえば地方に建てた田舎の豪邸よりも、地価の高い地域に建てた一般的な住宅の方が資産価値は残りやすいもの。築30年も経てば建物の価値はほとんど残らないため、資産価値を重視する場合は価値の下がりにくい土地に費用をかけることをおすすめします。

人気のある土地か

当然ですが、需要のある土地の価格は下がりづらいと考えられます。人気のある土地は住みたい人が多いということですから、買い手は尽きません。たとえば住みたい街ランキングの上位にランクインしている地域なら、築年数が経っても土地の価格はほとんど下がらないでしょう。

今後人口がどう増減するか

土地の価値が将来的にどう変化するかは、人口の増減からも予測できます。

人口が増えている地域は人気が上がっている地域であり、土地の価格が下がりにくいといえます。一方人口が減っている地域は要注意。人気が下がっている地域のため、30年後には土地価格が暴落しているリスクがあります。

将来的な土地価格の変化を正確に判断するのは難しいもの。しかし、すでに人口が減ってきている地域の土地価格が将来的に上がることは考えにくいでしょう。

土地の大きさはどれぐらいか

土地の価格は買い手がつきやすいほど高くなります。そのため、資産価値を残すなら「需要の多い土地の大きさ」で家を建てることが大切。

各地域には標準的な土地の大きさがあり、たとえば東京の都心部では20坪程度でも、地方では50坪以上の住宅が多いことも。

その地域の標準的な大きさの土地と比較して、小さいあるいは大きい場合は買い手がつきにくくなります。そのため、土地が大きければ良いというわけではなく、その地域で需要のある大きさの土地であることが大切です。

土地は需要ある形か

土地の形状も重要なポイント。需要の多い土地は正方形や接道面の長い長方形です。一方、接道面の短い長方形や旗竿地は需要が少なく、資産価値が下がりやすい傾向です。台形のような不整形地も需要が少ないでしょう。

その地域の目安となっている土地価格は標準的な形状の土地を前提としているため、同じ地域でも土地形状の違いで資産価値が下がる可能性があります。

高低差はあるか

資産価値が残りやすい土地を探す場合は、土地の高低差や擁壁もチェックしておきましょう。

一般的に、高低差や擁壁のない平らな土地は、資産価値の残りやすい土地です。一方、玄関に入るまで長い階段を上らなければならない土地や、敷地の境界部分が擁壁になっている土地は資産価値が低くなってしまうでしょう。

なお擁壁（ようへき）とは、高低差によって側面の土が崩れないよう設置された壁状の構造物のこと。とくに大きな擁壁に囲まれている家は、建て替え時に擁壁も補強することがあります。補強工事のコストがかかるため、擁壁のある土地は買い手がつきにくくなるようです。

災害リスクがないか

災害大国である日本。とくに東関東大震災以降は災害リスクが土地の資産価値に直結するケースが多く、津波のリスクにより海近くの土地が値下がりしているようです。また、台風による浸水を恐れ、川周辺の土地も買い手がつきにくくなっています。

これまでに被災したかどうかではなく、将来的な災害リスクのある地域は土地価格が大幅に下がる可能性があります。

基本性能は充分か

建物の資産価値としては、基本性能が充分に確保されているかも重要なポイントです。近年では住宅の省エネ性能や耐震性能が重視されており、将来的には「住宅に欠かせない性能」と考える人が増えていくでしょう。そのため、住宅の売却時に基本性能が備わっているかどうかで資産価値が異なる可能性があります。

子育て支援のあるエリアか

資産価値を残すためには人気のある地域を選ぶことが重要ですが、子育て支援の充実度も地域選びのポイントです。

子育て支援が充実している地域に住みたい人は多く、とくに家を購入する若者世帯に人気。子育て支援の充実度が、住宅の資産価値に影響を及ぼす可能性があります。

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