欠陥住宅の原因や対策

理想の注文住宅が、実は欠陥住宅だった。そのショックは計り知れないものですが、そもそも欠陥住宅とは何を指すのか、まずは欠陥住宅にどのような種類があるのかを紹介します。建てた注文住宅に、下記の兆候が見られる場合、残念ながら欠陥住宅である可能性が高いでしょう。

欠陥住宅の例

ひび割れ

基礎や天井、壁に見られるもので、経年劣化や地震などの致し方ない原因だけではなく、クロス貼りや下地材に構造体の施工品質など、施工業者の力量に起因するものもあります。

ただし、ひび割れの全てが欠陥住宅とは言い切れません。

特に、天井や内壁のひび割れは安全性に問題がないものもあります。わずかなひび割れであれば、安全性を左右するものではないでしょう。しかし、大きく太いひび割れの場合、雨漏り・水漏れや地震で家屋により大きな損傷を与える原因となります。

雨漏り

欠陥住宅の場合、屋根だけではなく外壁や窓からも雨漏りが発生します。シーリングの施工不良やバルコニーやベランダの防水工事不良によって発生します。屋根も施工不良が原因で水漏れを起こすケースがあります。

水漏れに関しては、基本的には施工不良です。設計書・図面通りの施工が行われていないか、あるいは施工そのものが甘いことで外からの水を防ぎきれていない状態です。

水漏れ

新築の場合、壁や床下を通っている給排水管の接続不良を原因とするケースが多いです。築年数が長くなると、給排水管の経年劣化による水漏れもありますが、新築の場合、経年劣化は考えられないため、施工ミスの可能性があります。

水漏れの厄介な点は、気付くのが難しい点です。2階で発生している水漏れの場合、天井から水が落ちてくることで気づけます。しかし、1階での水漏れは被害を目視できないため、なかなか被害に気付けません。水回りの違和感を察知した時には、既に水漏れ発生から数年経過している可能性もあります。

傾斜

地震が発生して傾斜することもありますが、新築直後で傾斜している場合は施工不良か地盤不良のいずれかです。傾斜は建物が傾くだけではなく、傾くことで重心のかかり方が変わります。本来負担のかからない部分に大きな負担がかかることで、予期せぬ損傷を招いたりドアの開閉不具合が生じたりします。

原因として多いのは地盤沈下です。地盤の弱い場所でありながら調査を疎かにしたまま家を建ててしまうと、いずれ傾いてしまいます。

天井裏の強度不足

金具の不足、あるい外れている状態や乗っているだけなど、天井裏の金具の問題が強度不足を招きます。こちらも施工ミスによるものです。日常生活の中で気付くことは難しく、地震のような災害が起きた際に想定以上の大きなダメージを受け、気付くケースが多いです。

配管を通すための強引な施工や単純な凡ミスもあれば、雨漏りや結露によるカビで建材が劣化してしまうケースもあります。

床下の浸水

床下は目視できない部分のため、発見が遅れがちです。「浸水」なので雨が降らない限り、さらには浸水するような雨でない限り気付けません。原因は基礎に用いたコンクリートのひび割れ、鉄筋の露出です。

いずれも施工ミスが原因の場合や経年劣化が考えられます。また、床下浸水は水害だけではなくシロアリが原因であることも。ひび割れからシロアリが侵入し、コロニーを形成することでシロアリを招き、家屋にシロアリ被害を及ぼします。

断熱材

本来設置するはずの断熱材が使用されていない、断熱材の種類が違う、比率が異なるなど、断熱材が設計通りではないケースもあります。

「夏は涼しく冬は暖かい」を謳っているものの、思ったほどではない場合、断熱材に何らかのミスがあるかもしれません。断熱材がおかしいのではと業者に調査を依頼したところ、断熱材そのものが含まれていなかったケースもあります。

もし欠陥が見つかったら？

もしも、自らで建てた注文住宅に何らかの欠陥が見つかった場合の対処法を紹介します。残念ながら欠陥は勝手に改善されることはありません。自ら動くことで、対処するしかありません。

住宅診断へ相談する

住宅診断（ホームインスペクション）に相談・実施し、まずは欠陥を正しく確認しましょう。一つの欠陥を発見する度に施工会社に依頼して直してもらうを繰り返していては、家屋の中に欠陥が複数ある場合、何度も業者に依頼することになります。

手間を簡略化するため、さらには状況を正しく把握するために住宅診断を行い、建てた注文住宅の「どこにどれだけの」欠陥があるのかを把握しましょう。小分けに修繕するより、一度にすべての結果を修繕した方が手間がかかりません。

アフターサービスを確認

注文住宅を依頼した施工業者との契約書で、アフターサービスの内容を確認しましょう。住宅診断にて発見した欠陥の改善がアフターサービスの中に含まれている場合、修繕を行ってもらえます。ただし、アフターサービスに含まれていない場合、改めて業者と相談して依頼するかを決めなければなりません。

修繕依頼をする

アフターサービスの範囲にもとづいて修繕を依頼します。アフターサービスの範囲内であれば、施工業者に依頼するケースが一般的です。アフターサービスの範囲外の場合、施工業者以外に相談できないか検討しましょう。

また、既に施工業者が倒産している可能性もあります。この場合もまた、他の業者に依頼しなければいけません。

契約不適合責任を追求する

施工業者が健在だった場合、契約不適合責任（瑕疵担保責任）を問うことができます。契約不適合責任とは、契約書通りの施工が行われていない責任を問うものです。

• 履行の追完請求
• 代金減額請求
• 損害賠償請求
• 契約の解除

上記の4種類の責任追及方法が存在します。

欠陥箇所の修繕を請求できる履行の追完請求、欠陥の修繕を拒否された場合や修繕が難しい場合、代金減額請求で欠陥内容に相当する金額の減額を請求できます。

欠陥に対しては損害賠償請求が。さらには契約そのものを解除する契約の解除とそれぞれ範囲が異なるため、欠陥の内容を確認し、どのような追及を行うかを考えましょう。

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