自然素材の家の耐火性

見た目や肌触りが優しく、体への負担が少ない自然素材。自然素材を使用した家を建ててみたいと思う方も多くいるのではないでしょうか。

一方、木材が含まれる自然素材は火事に弱いのではないか？と不安を抱く方もいらっしゃるかもしれません。どのようなメリット、そしてデメリットがあるのか、自然素材の耐火性について解説していきます。

自然素材の耐火性は？

木材が含まれる自然素材は見た目や身体には優しいものの、火には弱く耐火性能は低いと思われています。しかしこうしたイメージは誤解があります。実際には、自然素材は火事に弱いどころか、むしろ強いと言っても差し支えないほどです。

無垢材などの木材は可燃物であり、燃えやすい素材ですが、燃えるのは表面のみであり、ある程度の厚み(太さ)を持つ木材になると、内部への燃焼は保護され燃えにくくなります。木材の表面が燃えたとき、表面に炭化層が形成され、この炭化層が酸素をシャットアウトするからです。

その他、漆喰や珪藻土などの自然素材も耐火性に優れています。どちらも燃えにくい不燃材料であり、火災時に有毒ガスが発生しない点においては、安全性にも優れた素材です。このように「自然素材は火事に弱い」は誤解であり、総じて耐火性能に優れています。

木材ごとの耐火性

自然素材と一口にいっても、様々な種類があります。種類ごとに特性や耐火性能が異なるので、素材ごとにチェックすることが大切です。ここでは、自然素材や木材ごとの耐火性をチェックしてみましょう。

漆喰

漆喰は、消石灰(水酸化カルシウム/天然素材)を主原料とする建築材料の一種です。消石灰に「糊」や「ワラ」を混ぜて粘り気を持たせ、壁・天井などへの塗料として使用します。消石灰のルーツは石灰石であり、これを高温で焼成し性質を変化させたものが消石灰です。

漆喰は古くからある伝統的な建築材料ですが、耐火性や防火性にも優れています。漆喰は性質として燃えにくい素材であり、不燃材料として「建築基準法第2条第9号」にも認定されているのです。仮に燃えたとしても、漆喰は有害物質が発生しにくいため、身体への影響やダメージを減らせるメリットもあります。

杉材

杉材は、スギ科の常緑針葉樹「杉(スギ)」から採られた木材です。日本国内で植林される杉は、北は北海道から南は沖縄まで広く分布しており、檜やオークと並んで無垢材や集成材として用いられています。杉材に限らず、木材は火事に弱いというイメージもありますが、実際にはその逆です。

木材は加熱に対して燃焼速度が遅く、表面は燃えても内部までは燃えにくい性質を持っています。燃えやすくても、加熱に対する耐久力が高いので、全焼や倒壊に至る時間を遅らせることができるのです。

さらに、防耐火に関わる種々の法規を満たした設計の下での使用であれば、耐火性能をさらに高めることも可能になります。

檜材

檜材は、ヒノキ科の常緑針葉樹「檜(ヒノキ)」を原料とする高級木材です。杉と並んで国内で広く植林されている樹種であり、古くから存在していることもあって、樹木としても建材としても親しまれています。

高級木材と言われるのは、檜の繊維組織がとても強く、優れた耐久性・耐火性を有し、かつ木目の美しさなど見た目の良さも備えているため。外観も品質も良好な檜材は、伝統的な神社仏閣、木風呂(ヒノキ風呂)、寝具、インテリア、桶・枡など日用品に至るまで、多くの建物や製品の材料に用いられています。

杉材と同様に檜材は、耐火性能も十分です。表面が燃えても、表面に炭化層が形成されて酸素の浸透をブロックし、中心部への燃焼を阻止することができます。また木は燃えても、炭化層の働きにより強度が急に落ちることもありません。

珪藻土

珪藻土は、海や河川、湖沼の底に生息している藻類の一種である珪藻が化石化して出来た粘土状の泥土です。滑らかな表面や独特の風合い、質感、肌触りを持ち、吸湿性や放湿性、結露対策、防カビ、消臭効果など人の身体に優しい効果を持っているため、住宅建築分野では主に壁材として用いられています。

珪藻土は火災にも強い素材です。商品にもよりますが、珪藻土は基本的に不燃材であり、燃えにくいだけでなく、高温にも耐えられる強度と耐久性を有しており、着火しても炎症を抑制し被害を最小限に留めることができます。珪藻土は七輪にも使用されていますが、このことからも耐火性能に優れていることが分かるでしょう。

住宅の耐火性に関する基準

自然素材を用いて家を建てる場合、住宅の耐火性に関する基準を知っておく必要があります。特に、住宅を建てたい土地が都市計画法で定められている「防火地域」もしくは「準防火地域」に該当する場合は、エリア内での火災の危険防止を目的に、建築する建物の構造に関して規制を受けることになります。

耐火建築物

家を建てる土地が防火地域に指定されている場合、3階建て以上・延べ床面積が100㎡を超えるときは、その建物を「耐火建築物」にしなければなりません。耐火建築物とは、建物の主要構造部を鉄筋コンクリート造など耐火構造とした建築物です。壁・床・柱など主要構造部に一定の耐火性能を付与するほか、開口部にも防火設備が施され、火災が発生した場合、火が消し止められるまでの間、建物の倒壊や延焼を防止するために必要な性能を備えています。

準耐火建築物

家を建てる土地が準防火地域に指定されている場合、3階建て以上・延べ床面積が500㎡を超えるときは、耐火建築物又は準耐火建築物にしなければなりません。準耐火建築物とは、壁・柱・床など主要構造部を耐火構造とし、なおかつ、開口部(窓・出入口)など炎症の恐れのある部分に政令で定める防火設備を有する建築物です。準耐火建築物は構造上、火災の延焼防止性能が求められますが、耐火建築物のように、火災終了後も建物を再利用できる状態を保てるような性能は求められていません。

ページの上へ戻る