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※シノスタイルの選出基準:漆喰壁、自然健康塗料を標準装備している市原市にある注文住宅会社(調査日時:2023年6月)。
※ライフの選出基準:ZEH、蓄電池、AI住宅が標準装備している市原市にある注文住宅会社(調査日時:2023年6月)
※本吉工務店の選出基準:市原市にある企業で最も古くに創業された注文住宅会社(調査日時:2023年6月)

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注文住宅に求められる新基準「ZEH」を徹底解説

新築住宅について調べていると、ZEHという言葉を目にすることがあります。どのような住宅をZEHといい、一般的な住宅とどう違うのでしょうか。

本記事では、ZEHの定義やZEHに必要な要素、ZEHが注目されている理由を解説します。注文住宅の建築をご検討中の方は、メリット・デメリットも比較しながらご参考ください。

ZEHとは

ZEHとは、太陽光発電で電力を創出し、使用電力を減らす効果のある省エネ設備が導入され、さらに屋根や壁、窓など外皮の高断熱利用によって生活で消費するエネルギーよりも生み出すエネルギーのほうがが上回る住宅のことです。Net Zero Energy House(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)を略語でZEH、またはZEH住宅と呼びます。

ZEHに必要な3要素

ZEHとして認められるには、以下の3つの要素基準を満たす必要があります。

断熱

建物の断熱性が上がると、今までエアコンで使用していたエネルギーが削減されます。

高性能の窓や高断熱材を利用した屋根や壁、床などで建物の断熱性を高め、エネルギー効率を良くすることもZEHの重要な要素です。エネルギーの消費量を20%以上カットできることが断熱の基準となります。

省エネ

建物全体の省エネの実現もZEHに欠かせない重要な要素です。電力消費を抑えるLED照明や冷暖房、高機能給湯システム、換気システムなど、省エネ効果の高い設備導入を取り入れる必要があります。

さらに、家庭内の消費エネルギーや電力の稼働状況、太陽光発電で創り出すエネルギーの発電量を確認・管理するシステム「HEMS(ヘムス)」の導入も求められます。

創エネ

いくら高断熱や省エネを実現しても、生み出すエネルギーがない住宅はZEHとして認められません。太陽光発電システムや家庭用蓄電池などの設備を導入し、家庭で必要なエネルギーを作り出す必要があります。断熱と省エネでカットしきれなかったエネルギー消費量を、創エネで100%以上カバーできることがZEHの条件となります。

ZEHの普及は日本政府の目標

日本政府は、2050年カーボンニュートラルの実現と2030年度の温室効果ガス46%削減という目標達成のため、住宅のZEH普及に向けた取り組みを行っています。

これを受け、ハウスメーカーや工務店、リフォーム業者など、建築業界全体がZEHの供給を増やす動きとなっています。

令和5年度に新築された注文戸建住宅のZEH水準住宅普及化率は60.1%、建売・分譲住宅を含めても42%がZEH水準住宅となっており、ZEH住宅は今後も増え続けていくと考えられます。

参照元:環境省「統計情報とZEHの普及状況」(https://policies.env.go.jp/earth/zeh/municipality/

ZEH住宅のメリット

光熱費の削減

ZEHは断熱性能が高いため、冷暖房をあまり使用しなくても快適な室温を保つことができます。

また、導入する設備自体の省エネ性能が高く、太陽光発電などの自家発電システムで使うエネルギーを創出できるため、使用する消費エネルギーが少なくて済みます。つまり、電力会社から買う電力が少なくて済むため、光熱費の削減を実現できます。

年中快適に暮らせる

断熱性にすぐれているZEHは、夏の暑さや冬の寒さといった外気温の変化に建物が影響されることがありません。そのため、年間を通して室温を保ちやすく快適に暮らせます。

部屋同士の気温差が小さく、部屋を移動した際の体温や血圧の変動が少ない点も体にとって好影響です。急激な温度変化によって引き起こされる脳卒中や心筋梗塞、いわゆるヒートショックの軽減につながります。

災害時の備えになる

太陽光発電などにより創エネができるZEHは、災害時に停電が起きても創ったエネルギーを利用して電力を使用できます。

蓄電池があれば創ったエネルギーを蓄えておけるので、太陽光発電システムと組み合わせれば生活に必要な電力を常に確保できるでしょう。地震や台風などの自然災害が多い日本の暮らしで、万が一の備えとなり安心です。

ZEH住宅のデメリット

初期コストの増加

太陽光発電システムや蓄電池の設備投資に費用がかかります。また、ZEHではエアコンや給湯器など、導入する住宅設備はすべて省エネ機器にしなくてはなりません。光熱費の削減効果や資産価値が高まる可能性を考えると、長期的なコストパフォーマンスは高くなりますが、建築時にはまとまった資金が必要です。

メンテナンスが不可欠

太陽光発電パネルは屋外の強い日差しや雨風の影響で、劣化や損傷、汚れなどが起きると、性能が衰える可能性があります。定期的なメンテナンスが必要なほか、経年劣化や故障の際には交換が必要なため、維持コストもかかります。

蓄電池やエアコン、給湯器システムなどの省エネ機器も、高価なぶんメンテナンス費用は高めです。できるだけ長く使い続けるためには専門業者によるメンテナンスが欠かせません。

天候や地域で発電量が左右される

ZEH住宅に導入される太陽光発電システムは、日照時間によって発電量が変わります。晴れの日が続けば問題なく電気を創ることができますが、くもりや雨の日が多いと発電量は下がってしまうのが難点です。

日照時間の短い冬場だと、太陽光発電だけでは必要な電力をまかなえないケースもあります。特に、もともと日照時間が短い地域や雨・雪などが多く降る地域では、発電量が少ない点に注意が必要です。

2030年度以降はすべての住宅がZEH基準に

2050年のカーボンニュートラルの実現に向け、政府は建築物省エネ法の改正を行いました。2025年4月以降はすべての新築住宅で「省エネ基準の適合」が義務付けられています。さらに、日本政府は「第6次エネルギー基本計画」で、2030年度以降の新築住宅でZEH水準の省エネ性能の確保を目指すことを目標に掲げています。

現在は「省エネ基準」をクリアすれば認められている新築住宅の建築が、2030年には「ZEH基準」に適合しないと認められなくなります。

参照元:資源エネルギー庁「第6次エネルギー基本計画の概要(PDF)」(chrome-extension://efaidnbmnnnibpcajpcglclefindmkaj/https://www.enecho.meti.go.jp/category/others/basic_plan/pdf/20211022_02.pdf

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